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「自分を変えた、ヨガ、アロマ、瞑想」
--> 乳がん体験者6人の衝撃のおしゃべりを公開

血液のがんで夭折した歌姫・本田美奈子.さんの生き様

結婚前に体をチェック。今や女性の新常識です




2.私の胸は、大丈夫かしら?
監修/中村清吾(昭和大学医学部乳腺外科教授)

| どうすれば、乳がんから身を守れるの? | 自己チェックはいつ・どうやってするの? |
| 乳がん検診って、何をするの? | 何歳から、どの検診を受ければいいの? |
| 検診費用はどれくらいかかるの? 保険はきくの? |

Q.検診費用はどれくらいかかるの? 保険はきくの?
A.費用は、年齢や検診の受け方、何を受けるかで変わってきます。
  保険は対象外です

乳がん検診の費用は、自治体の公的検診の対象である40歳未満かどうかによって、また、どの検診をどこで受けるかによっても変わってきます。
40歳以上であれば、厚生労働省の指針によって、自治体の検診を2年に一度受けることができます。この場合、視触診とマンモグラフィ検査による検診が基本で、費用負担は無料~3000円ほどです。検診時期や内容、費用は自治体によって違うので、自分が住んでいる市区町村の窓口に問い合わせてみましょう。
自治体による公的検診とは別に、女性本人が勤務する企業が負担する健康診断や人間ドックの中で乳がん検診を受けられたり、夫が勤務する企業の家族検診などで受けられることもあります。この場合も、集団検診なのか個人的に専用の施設や病院で検診を受けるのか、検診の内容などによって、費用は変わってきます。

40歳未満の場合は、検診内容にかかわらず全額自己負担になります。この場合、マンモグラフィ検査は5000円前後、エコー検査は3500~5000円前後、両方受けた場合は1万円~2万円前後の費用がかかります。こうした検査は、病気ではないので健康保険はききません。
つまり、20代や30代の人が検診を受けようと思ったら、全額自己負担が原則。そのかわり、場所や時期が限定される公的検診とは違い、検査施設や検査内容、時期なども、個人の都合で選べるというメリットがあります。
たとえば、女性の医師やスタッフだけで検診・診断をしてくれる施設で受けたい、検診の結果をその日のうちに知りたい、エコー検査だけを受けたいなど、自分の希望する検診を受けられる施設を探してもいいでしょう。この世代は毎年検診を受ける必要はないので、料金に見合った納得のいく施設を選ぶのもいいかもしれません。
ちなみに、年齢にかかわらず自己チェック等で異常が見つかって受診した場合は、保険診療となるため、かかった医療費の2~3割負担ですみます。

●乳がん検診の金額の目安

[コラム] 国が始めた初の試み、乳がん検診の無料クーポン券
自治体で行われている公的検診は、内容や費用負担、対象者への告知方法などで、自治体によってばらつきがあるため、これまでの受診率が対象者の2割前後と、欧米諸国にくらべて極端に低いままでした。
平成23年(2011年)度末までに、がん全般の検診率50%を目標としている国は、2009年、初の試みとして、2008年4月2日~2009年4月1日の間に40歳、45歳、50歳、55歳、60歳になった女性を対象に、乳がん検診の無料クーポン券と検診手帳を一人一人に送付しました。
このクーポンがあれば、指定の医療機関で無料で乳がん検診を受けることができます。有効期間は6か月間。クーポンが届いたら、必ず検診を受けてください。
クーポンが届く前に検診を受けた女性も、対象年齢であれば、領収書の提出で検査費用が戻ります。
この試みがきっかけとなって、検診率が上がることを願いたいものです。

[コラム] 乳がん検診に保険がきかないのはなぜ?
保険には、公的保険(国民健康保険、企業の健康保険、公務員の共済保険など)と、各自が民間の保険会社に任意で契約して入る医療保険があります。
病院で治療費や薬代を払うときは、実際にかかった費用の3割程度ですむことがほとんど。これが、公的保険。この保険は、疾病が対象なので、検診については原則自己負担です。たとえば出産は病気として扱われないので、全額自己負担というのと同じです。
ただし、乳がん検診のように、厚生労働省が検診をすすめているものについては、年齢や検診内容に制限はあるものの、無料もしくは少ない自己負担金ですむようになっています。しかし、これは保険とは関係ありません。
これに対して、テレビなどでもさかんに宣伝している医療保険は、あなた自身が希望して民間の保険会社と契約するもの。医療機関にかかったとき、こちらから請求して保険金(給付金といい、入院1日につき5000円など契約した金額)を受け取るものです。ですから、医療保険に加入していても、検診のためのお金が出ることはありません。
がん保険に加入している人が、乳がんという診断が確定された場合には、一時給付金が支払われることがありますが、契約によります。

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